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zoom RSS 新戦争論 各論 c〜3-1

<<   作成日時 : 2016/11/14 16:10   >>

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c 戦争の因果関係 3 戦争の解決

c-1 すべての戦争は1%の権力者らのため

c-2 過去の戦争等の因果関係を検証

3 戦争の解決

3-1 有名人(政治家、陰謀論者等)は疑え

3-2 インターネットは偽善者と嘘の巣窟

3-3 大手マスコミを信じるな(情報戦争に負 けるな)

3-4 学校や会社より親、友達、恋人

3-5 遠くの国より近くの国、地域

c-1

過去の戦争も現在の戦争も天災ではなく、権力者(支配層)らがマイノリティ支配や偽装対立工作等の手段で創る人災に過ぎない。それが戦争の現実、現状である。そして戦争には定義などない。なぜなら、戦争という言葉自体が虚構であるからだ。戦争とは1%の権力者(支配層)らが創った言葉、熟語である。
1%の権力者とはフリーメイソンのトップ、イルミナティ、CFR、天皇、教皇らの中の一部である。(蓋然性)

c-2

ベトナム戦争や第二次戦争大戦は旧CFRらがシナリオを創った戦争であった。
これらの戦争の原因はトンキン湾事件、ヒトラーの暴走、日本軍の真珠湾攻撃等であった。結果として米国や連合国側の権力者(支配層)が勝ったが彼らにとってみればシナリオ通りの圧勝ではなかった。
9 11や3 11も最新核兵器を使ったテロであった可能性がある。原因は米国の財政にあった。だからドル防衛という目的で災害テロを起こしたのだ。結果として911ではフセイン政権が崩壊し、3 11では多くの東北の民が亡くなり、米国ドル防衛の目的はほぼ達成した。これらの災害は現時点でも完全なる自然の災害だと大手マスコミ等は報じている。

3-1

一般市民たちは安易に会った事もない有名人、話した事もない有名人、いわば想像の産物的な人を信じたり、支持したりしてはいけない。ましてそのような人間を選挙で投票するなど論外である。このように主張すると、どうしても会えないし話せないから仕方がないではないかと反論する人もいる。しかし、そこで立ち止まって冷静に考えてほしい。例えば、選挙で有権者が立候補者に会えない、話せないというのは立候補者自身の怠慢ではないか?また、それらは公職選挙法という法律にも原因があるのではないか?とすれば政治家や官僚等にも責任があるのである。
政治家たちは過去に多くの一般市民を騙してきた。政治家だけではない。騙してはいないが芸能界の有名人も多くのスキャンダルを起こして一般市民に衝撃を与えているのではないか?
それは、有名人の麻薬の問題だけではない。まさかあの人が…というそのまさかである。
一般市民らはテレビの中の有名人を一つの角度からしかみる事ができない。親友でも恋人でも親でもないから、まさかという衝撃をテレビを通して受けるのである。そのまさかという衝撃を受ける原因をつくっているのはマスコミの偏向報道にもある。
だから偏ったマスコミや週刊誌の報道、ネットの情報(陰謀論…)を安易に信じてはならない。
別の言い方をすれば、有名人はマスコミ等が創りだした虚構であり、その実体は現実とかけ離れている可能性があるという事である。有名人を疑えというのは、有名人自身の人間性を疑えと聞こえるかも知れないがそれだけではない。マスコミも同時に疑えという意味も含まれているのである。



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